夫が海外駐在決定!出発までの準備を時間順に紹介

夫が海外駐在決定!出発までの準備を時間順に紹介

旦那さんの海外赴任が決まると、期待や不安が一気に襲ってきます。

駐在妻になる人にとっては残された日本での滞在期間で何をすればよいか分からない人も多いでしょう。

出発前に必要なことは何?いつまでに何をすればよいの?

そこで、赴任決定から出発までのシナリオを時間の経過とともに解説していきます。

赴任半年前から

赴任半年前から

海外赴任の場合、国内の転勤とは違うので1か月前などに転勤を言い渡されることは、ほとんどありません。

短くても3か月程度、一般的には半年程度前に海外への赴任が言い渡されることが多いです。

そこで、ここでは半年前に海外赴任を言い渡されたとして、出発までの手続きを追っていきます。

自分の仕事の手続き

旦那の仕事の海外赴任が言い渡された後、まず考えなければいけないのが自分の仕事の手続きです。

駐在妻となる人も正社員やパートタイムで働いている人が多いと思います。そこで、旦那の海外赴任についていくにあたり「退職」「休職」の選択肢を迫られることになります。

ここで気を付けておきたいのが『出発のぎりぎりまで働くスケジュールは避ける』ことです。

このあとで説明しますが、海外赴任は出発直前になっていくほど忙しくなっていきます。少し余力をもって「退職」「休職」をしましょう。

駐在妻の仕事については、パートタイムの場合「退職」がほとんどです。正社員で雇用されていた場合には「海外同行休業制度」(会社によって呼び方が異なる)がある会社もあるので、確認しましょう。

仕事を「休職」「退職」となるとここまでやってきた仕事の引継ぎが入ってきますので、早目に上司に相談をしておくことが大切です。

持病や基礎疾患の治療・予防接種

赴任が決まって、すぐに始めなければいけないことが「時間のかかること」です。

その1つが、持病や基礎疾患の治療と予防接種になります。

例えば、「歯の治療」これも完治するまでに時間がかかるケースもあります。矯正をしている場合には、赴任中の矯正をどうするのか歯科医と相談する必要が出てきます。

ほかにも基礎疾患を抱えているのであれば、治療を始めたり、現地に赴任している間に治療が継続できるよう英文の申し送りを作ってもらったりする必要があります。

海外での治療は医療費が高そうだし、言葉の心配があるので赴任してすぐは病院になるべく行きたくないなぁ

2つ目が予防接種です。

予防接種の中には任意のものとその国に入国するために必須の予防接種があります。

有名なものは「B型肝炎ワクチン」「狂犬病予防ワクチン」「黄熱病ワクチン」などで、これらを接種した証明がないとビザ(査証)を発給してもらうことができない国もあります。

ワクチンは一定期間を空けて複数回接種しなければいけないものが多く、空ける期間を考えると長いスパンで計画を立てなければいけません。

子どもは大人以上にワクチン接種をしなければいけないケースもあり、複数のワクチン接種をしなければいけない場合には綿密な計画が必要になります。

予防接種についてはかかりつけ医や小児科医などと相談し、赴任までのスケジュールを考えながら計画を立てましょう。

ワクチンによっては都道府県内で摂取できる場所が限られていることも多いので、早目に相談していくことが大切です。

ビザなどの手続きに関する準備

予防接種と同じぐらい手間と時間がかかるのがビザ(査証)などの書類手続きです。

日本のパスポートは非常に強いので観光で入国する程度であればビザが必要になる国はそんなにありません。

アメリカのようにオンラインで支払いをすれば簡単に申請することができるものもあります。

しかし、働くとなると話は別です。駐在する夫は現地で収入を得ることになるので「就労許可」を取らなければいけません。

また、帯同する家族も一般的な観光ビザでは長期滞在をすることができないので「滞在ビザ」を取得します。

ビザの取得は時間がかかると聞いたことがあるけど、まず何からすればいいの?

ビザを取得するためにはまずパスポートの申請、そしてビザの発給手続きになります。

パスポートの申請から発給は2週間程度ですが、ビザは1か月、やり直しがあると2か月程度かかることもあります。

さらに、取得のために領事館(東京や大阪などの大都市にあり)へ行かなければいけないケースもあります。

平日にしか受け取れないなどさまざまな制約が付く可能性があるので、早目に書類の準備を始めていきましょう。

また、学齢期(義務教育)の子どもがいる場合、現地で使うための学校の教科書を無料で手に入れることができます。

出発の2か月前から申請可能で、日本人学校や補習校に通う予定ではなくてももらう権利があります。郵送(送料1800円)での手続きとなりますが、現地に行ってからは教科書を手に入れることが難しいので申請しておきましょう。

家財の手続き

次に考えておきたいのが家財の準備です。

特に時間がかかるのが「住居」です。

持ち家なのか賃貸なのかで変わりますが、持ち家の場合、赴任している期間の管理をどうするのか考える必要があります。

親族に面倒見てもらうという人が多いですが、自宅を持っていれば、固定資産税などを支払う必要があります。

また、賃貸として貸し出しをしてくる人もいます。賃貸物件であれば、比較的簡単に解約をすることができますが、それでも退去の一定期間前までに申告する必要がありますので、早目に大家さんに伝えておくのが良いです。

2つ目に時間がかかるのが自家用車です。これも持っているだけで維持費がかかりますので、処分する人が多いです。

どちらも早めに準備を進めていくと、赴任直後になって焦ることはないのですが、意識しておくとよいのは「干渉期間」を設けておくことです。

失敗例としてよく聞くのが「ぎりぎりまで保有しておいて、出発直前に手放したら赴任後にトラブルになった」というケースです。

「車の売却をぎりぎりにしていたら手続きがうまくいかなかった。」「自宅を解約した後に清掃で問題が発生した」などがよく聞く話です。

赴任直前はレンタカーにしたり、実家やホテルなどに滞在したりするなど、赴任日よりも少し早めに解約できるように準備をしておくのが良いです。

言語の準備を早めに始める

赴任が決まったらすぐに始めたいのが「語学の学習」です。

語学は身に付くまで時間がかかります。半年前と言わずに「海外赴任になるかも」という話が出てきたところから勉強をし始めてもよいです。

とりあえず赴任先が分からないのであれば英語から始めるのが良いでしょう。

どうやって勉強すればいいの?

英語に限らず、他の言語でも勉強し始めるのであれば早い方が良いです。勉強方法は

  • 英会話教室に通う
  • オンラインで学習をする
  • 独学で学習する

このような方法がありますが、近年流行りの方法はオンラインの英会話です。

パソコンやスマートフォンなどの端末があれば自宅から参加することができ、ネイティブの人と会話しながら学ぶことができます。

何といっても自宅から参加することができるので、近くに英会話教室がなくても勉強を始めることができますし、ただでさえ赴任で忙しくなる時期に自分のできる時間で勉強ができます。

言語によってはオンラインで学べる教室が少なくなるかもしれませんが、独学や英会話教室より効率的なのでおすすめです。

3か月前から

3か月前から

出発まで3カ月を切ってくるとかなり忙しくなってきます。

ここでも大切なことを忘れないように1つ1つクリアーしていきましょう。

荷物の準備

3か月ぐらい前から始めていかなければいけないのが荷物の手配です。

海外へ引っ越しをする場合、荷物を輸送する手段としては

  • 船便
  • 航空便

この2つに分けられます。そして、もう1つの選択肢として「日本に残しておく」が生まれますので、荷物を選別していかなければいけません。

船便のメリットは価格が容積で決まるので、重たいものであっても安価に運ぶことができます。

一方でデメリットは時間がかかることで、アジア圏でも1か月程度、北米やヨーロッパだと3か月程度かかることもあります。赴任者が現地に到着してからでないと通関ができない国が多いので、到着後しばらくしないと荷物が届きません。

航空便は、赴任と同時に持っていくことができるので直前まで使うことができますし、到着後もすぐに使えます。

デメリットは輸送費が高いことで容積と重量両方の制約が付いてきます。そこで荷物の準備も早い段階から始めていくのが大切になります。

まずやることは、「持っていくもの、置いていくもの、処分するもの」に分けます。

赴任期間が長い海外赴任の場合は、思い切って処分し現地で購入するという手も考えなければいけません。

家電製品や家具、子ども用品などは日本に置いて行っても帰国したら使えなくなっていたという話もよくあることです。

保管するのも実家に置いておくようなことができれば無料ですが、トランクルームを借りるとなると月に数万円は負担をし続けなければいけません。

荷物の輸送に関しては、赴任させる会社から引っ越し代の支出基準があります。

全額会社負担、上限付きの負担、一部負担などのルールによって持っていくことができる荷物の量も変わってきます。

輸送費と現地についてからの生活、日本に帰国した後の生活と将来を見据えて準備していきましょう。

先輩駐在妻からのアドバイスとしては、置いていったものを帰国後に再度使うことはあまりありませんでした。

残すものと処分するものをしっかり分けなきゃね

送金口座の紐づけ・クレジットカードなどお金の準備

3か月ぐらい前から始めたいことの2つ目が「クレジットカード」などを含めた資金の準備です。

海外に赴任する場合、現地でのお金をどうするのかが問題になります。

最初に確認をしておきたいのが「旦那の給与の振込先」です。

  • 現地の銀行口座に入金
  • 日本の給与口座に入金
  • 両方の口座に入金

概ね、この3パターンに分かれます。

どのパターンでも用意をしておかなければいけないのが、「日本の口座と現地の口座の紐づけ」です。

1の方法で給与が振り込まれるとしても、現地の口座に給与が振り込まれるようになるのは、時間がかかるケースが多いです。

この間の生活資金は

  • 日本の銀行口座からお金を送金する
  • クレジットカードを利用して支払う

この2つで主に賄うことになります。

そこで、現地で使える銀行口座を作り、日本の口座から送金できるようにしておきます。

手続きは窓口でしなければいけないこともありますが、送金そのものはオンラインでできます。

もう1つ、送金がうまくいかなかったケースを想定してクレジットカードを準備しておきましょう。

できれば海外で強いブランドの「VISA」「Master」「American Express」などがおすすめです。

また、赴任直後は生活の立ち上げもあって多くのものを購入することになります。

カードの利用額も数十万から百万を超えるようなこともあります。

事前にカード会社へ連絡して限度額の一時的な引き上げ、または複数枚のクレジットカードの発行をしておくとよいです。

カードの発行も時間がかかるので早めに準備しておきましょう。

1か月前にやっておきたいこと

1か月前にやっておきたいこと

いよいよ出発まで1か月となってくると家の中の片付けも進んでくる頃です。

船便を出す人は、荷物を家から出さないといけない時期になってきます。

ここから先は、これまでやってきたことを継続しつつ、新しい準備を進めていかなければいけません。

海外赴任の怖いところは「引っ越しをした後に何かをしたくてもできない」点です。

たとえ業者からクレームを言われても対応することができません。日本に残る親族などに引継ぎを託すこともありますが、引っ越しのやり方によっては多大な負担を残して出発することになります。

1ヶ月前になると不安が大きくなってきそう…

荷物の最終確認

1か月を切ったら荷物の最終確認をしていきます。

船便を利用する人は、この時期に発送をしなければいけなくなってくるので業者と打ち合わせの上、発送日を決めます。

船便が決まったら次に航空便の準備です。航空便で荷物を運ぶときには

  • 事前に空港まで宅急便で荷物を送っておく
  • 出発するときに自分で持っていく

この2つがあります。出発するときに持っていくことができる荷物は限りがありますので、本当に必要な分だけを残します。

それ以外は、段ボールなどに梱包して出発前に空港まで宅急便で送りましょう。

この宅急便の発送も出発の1週間ぐらい前になりますので、そこまでにすべての荷物をまとめておくことが必要です。

航空便で荷物を運ぶときのポイントとして、必ず荷物ごとに何が入っているのか記録をしておきましょう。

これは、出発時に航空会社の係員に内容を確認されたり、赴任国へ入国する際、税関申告書に内容物を記載したりしなければいけないケースがあります。大量の荷物を空港で開けるのは非常に大変です。

また、引っ越し業者を利用して荷物を運ぶ方法もあります。

費用は掛かりますが、船便の手配や空港までの荷物の手配などをすべて行ってくれるので便利です。

ただし、業者を利用するのであれば赴任が決まったらすぐに業者を決めて、引っ越しスケジュールを相談しましょう。

特に出発時期が3月から4月になる人は、引っ越しシーズンで業者の確保が困難になります。

家財の手続きと住居の確保

引っ越し関係が決まったら家財の手続きを進めていきます。

日本に残す荷物を移動させたり、トランクルームを利用する場合には契約をしたりします。

特に住宅を解約または売買する際には、出発日よりも一週間から二週間前までには完了し、その後自分たちが居住する場所を確保しておくことをおすすめします。

海外赴任をしている人の中でも日本を出てくるときに住んでいた住宅に関連するトラブルに巻き込まれることは多く、赴任してからも日本とやり取りすることになったというのはよくある話です。

解約後の原状復帰まで見届けてから出発をすることができるスケジュールにしておくと安心です。

出発前の特に一週間は荷物の搬出、家の処分など大きなイベントが目白押しになります。

トラブルなく出発するためにも、海外に赴任することを伝え、業者や大家といった関係する人と綿密に打ち合わせをすることがトラブル防止に効果的です。

行政上の手続き

住居などの手続きが終わったら最後に行政上の手続きをします。

行政上の手続きで大きいのが「海外転居届」を提出することです。

出発の2週間前から提出することができますが、これを提出することによって住民税の支払い義務がなくなります。(住民税の引き落としがなくなるのは翌年度の6月から)

また、転居届を出してしまうと行政サービスを受けることができなくなります。「子ども医療費の無料」や「住民票・印鑑証明の発行」といったサービスを受けることができなくなります。

不測の事態に備えて住民票は1通以上出発前に確保しておくと、保険やカード発行の手続きをするときに便利です。

まとめ

ここまで海外赴任が決定した後の準備について時間を追って解説しました。

行政上の手続き、引っ越しの準備をしながら自分自身のこともやっていかなければいけない多忙な時期になります。

語学の勉強予防接種など赴任が決まったらすぐに始められることは速めにスタートするのが吉です。

また、綿密にスケジュールを相談しながら組み、チェックリストを作って重要なことを落とさないように準備しましょう。

  • この記事を書いた人

emikyon

ドバイ、アメリカ、メキシコでの駐在妻を経験。大好きな海外旅行の際に、飛行機のマイルを貯めることもライフワークの一部。元小学校教諭。英検準1級。

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